浸透探傷(PT)法とは
浸透探傷法の特徴と原理
浸透探傷(PT)法とは、検査物の表面に浸透性の高い液体を塗り、亀裂に液が浸透してから表面の余分な浸透液を洗いさっても浸透液が残る作用を利用した測定方法です。
金属材料、非金属に関わらずほとんどすべての材料が対象で、金属、非金属の素材製造分野から航空機、鉄道、自動車、船舶、化学プラント、電力・原子力プラント等の諸工業に至るまでの広い産業分野で活用されています。
なお、木材や吸湿性のある多孔質材料、一部のプラスチックのように、試験に使用する探傷剤などによって腐蝕や変色したり、侵されたりその他有害な影響を受ける材料に対しては適用できません。
浸透探傷試験は、複雑な形状の試験体でも一回の探傷操作で試験面全体のあらゆる方向のきず探傷ができるので、表面傷の探傷において重要な位置付けとなっています。
表面欠陥の探傷原理および手順
■染色浸透探傷試験-速乾式現像法の原理■水洗性蛍光浸透探傷試験

(1)洗浄液で検査面の油、汚れ等を取り除く。

(2)浸透液を適用し、浸透時間のあいだ放置する。

(3)表面の浸透液を洗浄液で除去。水洗性浸透液は水で除去する。

(4)現像液を適用する。傷は拡大され、指示模様として表れる。
浸透液(探傷剤)の種類と特徴
浸透液(探傷剤)には、「染色浸透探傷剤」「蛍光浸透探傷剤」「分離型浸透探傷剤」「漏洩検査剤」などの種類があります。
他に、「洗浄液/除去液」、「乾式現像剤」、「湿式現像剤」、「速乾式現像剤」、「乳化剤」などと組み合わせてご使用いただけます。
手法によりお使いになる種類が決まってまいります。詳しくは下記のリンク先を御覧ください。
各種探傷装置
栄進化学では、各種探傷装置製造のご依頼を承っております。
品質管理向上・効率化にお役立ていただければと思います。
弊社の探傷装置はPT・MT共に高いレベルが求められる航空機検査資格取得の為の訓練機関に採用されており、
信頼の置けるメーカーとしてご利用いただいております。
- JIS・ISO・ASTM等各種規格対応可。
- 自動・手動・半自動等のご要望にお応えします。
- Nadcap(特殊工程)認証取得にも対応可(自社製のQPL-AMS-2644リストアップ製品もございます)。
- 探傷剤メーカーならではのハードとソフト両面からの細部にわたる配慮された設計。
- 検査員訓練用の装置もご用意できます。
- 航空機・自動車・鉄道・鉄鋼・非鉄・非金属など、多岐にわたる業界への豊富な納入実績があります。
- 定期点検やご希望に応じた改良などアフターサービスも万全。

浸透探傷装置(後乳化性浸透探傷装置)
浸透探傷剤の取扱い上の注意事項
浸透探傷剤レッドマーク、ネオグローのほとんどは可燃性の溶剤を主成分としていますので、消防法や有機溶剤に関連した注意が必要です。
また、ご使用の際は次の事項に注意してください。
使用上の注意
- 吸入飲用不可:人体に害がありますので、吸入したり飲んだりしないでください。
- 人体に使用しないでください。
- 一般的に引火性や可燃性液体を使用しておりますので、火気のある場所では使用しないでください。
- 子供の手の届かない場所に置いてください。
- 探傷用途以外には、使用しないでください。
- 吸入すると害がありますので、換気のよい場所で使用してください。
(蒸気は空気より重く、底部に溜まりやすいので狭いタンク内などでは特に注意が必要です) - 皮膚の弱い人はかぶれる恐れがありますので、保護手袋を使用してください。
- 必要に応じて、防毒マスク、保護メガネ等の保護具を着用してください。
- エアゾール製品はその構造から、倒立した状態でボタンを押すと噴射剤だけがでて探傷剤はスプレーされません。
- 噴射圧力は 5℃以下の低温になると噴霧がかなり弱くなるので、30℃以下の温水で加温してから使用してください。
逆に50℃以上ではたとえ不燃性のものでも破裂の恐れがありますので、40℃以上となる場所での使用や保管はしないでください。 - エアゾール製品にはその燃性が表示され、それにもとづく使用上の注意が明記してありますから、使用の際は併せて必ずお読みください。
応急処置
- 万一飲んだ場合は、直ちに医師の診察を受けてください。
- 誤って眼に入った場合や皮膚に付着した場合は、清水で十分に洗い流し、異常があれば医師の診察を受けてください。
- 作業中に気分が悪くなった場合は、空気の清浄な場所で安静にし、医師の診察を受けてください。
保管及び廃棄方法
- 廃棄の際は、中身を使い切ってから捨ててください。エアゾール製品の場合は、中身を使い切ってから、火気のない屋外で噴射音が消えるまでボタンを押し、ガスを完全に抜いてから捨ててください。中身は廃油扱いになり、そのまま捨てることはできません。エアゾール缶は各自治体の指導の元、適切に廃棄して下さい。
- 詳細な内容が必要な場合は、各製品の安全データシート(SDS)をご参照ください。